引越しやることリスト完全版【2026年】1ヶ月前〜引越し後の30項目チェックシート

引越し業者に見積もり依頼。繁忙期（3〜4月）は早めの予約が必須です。

当店はLINEから簡単にお見積もりできます。

現在の物件の管理会社へ退去の連絡。通常1ヶ月前までに通知が必要です。

契約書で退去通知期限を確認してください。

新居が決まったら、内見時または契約後に各部屋の寸法を測っておきましょう。

特に冷蔵庫・洗濯機の設置スペース、カーテンの窓サイズ、玄関・廊下の幅は必ず確認してください。

大型家具・家電が搬入できるか、搬入経路の幅も確認しておくと当日のトラブルを防げます。

冷蔵庫・洗濯機の正しい採寸法（型式での確認・洗面所扉・洗濯パンまでの動線）は 冷蔵庫・洗濯機の引越し採寸ガイド で詳しく解説しています。

ダンボール（100サイズ・120サイズ）、ガムテープ（クラフト）、緩衝材、新聞紙、油性マジックを早めに揃えましょう。

ダンボールはスーパーやドラッグストアで無料でもらえます。引越しの2〜3週間前から少しずつ集めるのがおすすめです。

粗大ゴミは自治体への予約が必要。大阪市では最短で申込日から3日後以降の収集ですが、3〜4月の繁忙期は1〜2週間以上かかることもあるため早めに申し込みましょう。

大阪市の粗大ゴミ受付センター: 固定電話 0120-79-0053 / 携帯・スマホ 06-6530-1530（受付: 月〜土 9:00〜17:00、年末年始休）。インターネットなら24時間申込可能 → 大阪市 粗大ごみ収集受付

堺市・東大阪市など他の市町村はそれぞれの自治体ホームページから申し込みが必要です

当店でも引越しと同時に不用品回収に対応しています。LINEで写真を送るだけで見積もり可能です。

在学中の学校に転校届を提出。

転出届: 引越し前の市区町村役場で提出（引越し14日前から届出可能）。

国民健康保険の資格喪失届（個人事業主の方）: 転出届と同時に手続き可能。

印鑑登録の廃止: 転出届提出で自動廃止される自治体もあります。

電気: 現在の電力会社に停止連絡。新居の開始手続き。関西電力エリアはWebまたは電話（0800-777-8810）で手続き可能。

ガス: 大阪ガスへ閉栓・開栓の予約。開栓作業は立ち会い必須（所要15〜20分）、閉栓は原則立ち会い不要。3〜4月は予約枠が埋まりやすいので、引越しの2週間〜10日前までに連絡しましょう。

水道: 水道局へ閉栓・開栓の連絡。大阪市は水道局お客さまセンター（06-6458-1132）またはWebで手続き可能。

移転手続きまたは解約＋新規契約。工事が必要な場合は2〜3週間かかるので早めに。

郵便局で転居届を提出。ネットでも手続き可能（e転居）。転送は届出から3〜7営業日後に開始。

NHKの受信契約をしている方は、NHKふれあいセンター（0570-077-077）またはNHKホームページから住所変更の届出をしてください。

手続きを忘れると旧住所宛に受信料の請求が届くことがあります。

Amazon・楽天市場など通販サイトの配送先住所を更新しましょう。旧住所に届いてしまうと受け取れません。

動画配信サービス（Netflix・U-NEXTなど）・音楽配信サービス・新聞の定期購読・食材宅配サービスなど、登録住所がある全てのサービスを確認してください。

スマホのメモ帳にリストを作って、変更したものからチェックしていくのがおすすめです。

冷蔵庫の中身を空にする（コンセントは抜かない）。

洗濯機の中身を空にする。

貴重品（現金・通帳・印鑑）は手持ちにまとめる。

全てのダンボールにガムテープで封がされているか、中身と行先が書かれているかを最終チェック。

新居の鍵を管理会社から受け取る。

新居の掃除（入居前にやっておくと楽）。

荷物を運び出した後は掃除がしにくくなるので、前日のうちにできる範囲で掃除しておきましょう。

特にキッチンの油汚れ・浴室のカビ・トイレは退去時の原状回復で指摘されやすいポイントです。

完璧でなくても、目につく汚れを落としておくだけで敷金の返還額に影響することがあります。

引越し当日にゴミが出せないこともあるので、前日までに出しておく。

冷蔵庫の中身の食材も前日までに使い切るか処分してください。

引越し当日は作業員との連絡や新居の手続きでスマホを頻繁に使います。前日の夜にフル充電しておきましょう。

モバイルバッテリーも充電しておくと安心です。

動きやすい服装がおすすめです。荷物の最終確認や搬出の立ち会いなど、意外と動き回ります。

スニーカーなど歩きやすい靴を履いてください。サンダルやヒールは避けましょう。

季節に関係なく汗をかきやすいので、着替えを1セット手持ちのカバンに入れておくと便利です。

転入届: 新しい市区町村役場に提出。転出証明書（またはマイナンバーカード）が必要。住民基本台帳法で14日以内と定められており、正当な理由なく遅れると5万円以下の過料の対象になります。

国民健康保険の加入手続き: 転入届と一緒に。会社の健康保険に加入している方は不要。

マイナンバーカードの住所変更: 転入届と一緒に手続き可能。転入日から90日以内に継続利用手続きを行わないとカードが失効し、再発行には手数料が必要になるので必ず期限内に。

国民年金の住所変更: 第1号被保険者（自営業・学生など）は新住所の役所で手続き。会社員（第2号被保険者）は勤務先経由でOK。

児童手当の住所変更（お子さんがいる場合）: 転入先の役所で15日以内に申請。遅れると支給月が遅れることがあります。

警察署・運転免許試験場・運転免許更新センターで手続き可能（手数料無料）。

明確な期限はありませんが、道路交通法で「速やかに」と定められており、怠ると2万円以下の罰金の対象になります。引越し後は早めに手続きを。

必要書類: 運転免許証、新住所が確認できる書類（住民票・マイナンバーカードなど）。

銀行・クレカは各社のWebサイトまたはアプリで変更可能。

勤務先への住所変更届は早めに提出してください。通勤手当の再計算が必要なため、届出が遅れると交通費が正しく支給されないことがあります。社会保険の届出にも影響するので、引越し後すぐに総務・人事に連絡しましょう。

携帯電話会社・生命保険・損害保険・NHK・配送サービス（Amazon・楽天など）。

犬を飼っている方は新住所の役所で30日以内に登録変更が必要です（狂犬病予防法）。